新任職員から、中堅職員、管理職向けまで、豊富な研修メニューを用意しています。例えば、新任職員が身につけた知識を振り返り、確認ができる「2年目フォローアップ研修」や、管理者向けの雇用管理改善のための研修など、段階に応じた内容を用意しています。また、研修に参加しやすいよう勤務を調整するなど、職場のバックアップ体制も整えています。
こうした取り組みで、法人全体の研修への年間延べ参加人数は、900名以上になっています。

法人内で様々な事業を行っており、特別養護老人ホームの介護士から地域包括支援センターの相談員になるなど、高齢者福祉における様々な経験を積むことができます。

事業団には「人材育成制度」があります。
上司と定期的に面談を行い、業務を通じて実現したい目標や具体的なプロセス、受講すべき研修などを確認し、個別の研修計画を立てて取り組むことで、組織人としての成長につなげています。　
また、「昇格選考試験制度」など、キャリアアップをする仕組みがあります。組織における役割を高めていくことで、上位職として組織運営に関わることができる仕組みもあります。